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中川財務相はやっぱり酔っていた？
G７でもうろう会見を行った中川元財務相は「薬を飲み過ぎた」と弁明していたが、毎日新聞の記事によると、やっぱりワインを飲んでいたようだ。
- 中川財務相：Ｇ７昼食会抜け出し、同行記者とワイン ：毎日ｊｐ(毎日新聞)
しかし、この記事でおもしろいのは、日本から取材で同行した女性記者と飲んでいたってこと。その同行記者ってどこの読売の記者？その女性記者が真っ先にスクープすればよかったのに。「中川、泥酔で会見に挑む！！」って。まぁ、書かなかった理由は「書いたら非難されるから」だろう（当然、酒を飲んで酔っ払ったすべての責任は中川氏にある）。
そして、そんなスクープを書いたのは毎日だった。書いた理由は、「毎日新聞の記者は、中川氏との会合には、いずれも出席しなかった」から。そういう問題なのね。
会見で明らかにもうろうとしている財務相の体調を心配した記者はひとりもいなかった。あれには少し違和感があったが、ようやくわかった。彼らは泥酔していたことを知っていたのだ。それならば、露骨な横並び報道にも納得がいく。
知っていたなら止めさせろよ。と、思うが、財務省幹部曰く「Ｇ７という世界が注目する会合であり、すでに会見の時間も設定されていた。欠席させればよかったというのは後知恵で、とうていできる状態ではなかった」そうだ。
「中川氏はまんまとはめられた」と見るか、「すべて自己責任だから、飲んだ方が悪い」と見るか。マスコミなら当然後者で書くだろうね。さすがに、自分も中川氏を擁護することはできない。しかし、マスコミの行動も到底容認できない（結局マスコミは何しに行ったんだよ）。
中川氏辞任の海外の反応。ロシアの放送局RTRは、以前にG８で酒に酔った小泉元首相の例を出した上で、「日本人にとって、外国人の前で面目を失ったことが、政治家を見限る十分な理由だった」と報じた。
中川財務相の辞意表明に思ったこと
大臣というのは、どんなに頑張っても一度の失言や失態で辞任しなければならないから大変だ。自分は自民寄りでも民主寄りでもないが、今回の中川財務相に対する、全方位的批判報道はさすがにやりすぎじゃないかと思った。体調の心配より、酒を飲んでたとか、飲んでないとかそういうはなしばかりだったからだ（会見中も大臣の体調を気にかけた記者はひとりもいなかった）。大麻のときは海外の情報なんて一切報道しなかったくせに、自民党のこととなると、目の色を変えて批判記事を集めるのはなぜだろう。
- 中川財務相が辞意表明＝予算衆院通過後に・麻生内閣に打撃−Ｇ７後会見で引責 ：時事ドットコム
- 中川財務相、Ｇ７で「居眠り」＝大量解雇でも安穏？−米テレビ ：時事ドットコム
- 「『酔っ払って』Ｇ７参加」＝中国メディア ：時事ドットコム
日本テレビの調査によれば、内閣支持率も９．７％と歴史的低水準なんだそうだ。日本人は大衆的な行動をとりやすいなんて言われるが、本当に支持率は格差が激しい。某タレント知事が支持率９０％を超えたかと思えば、一国の首相が１０％以下というのは、国民性だけでは説明がつかない。そのせいで、日本の首相はコロコロと変わってばかりだ。
- 内閣支持率、１０％切る＝日テレ調査 ：時事ドットコム
野党は当然、首相の任命責任を追及するわけだが、「（財務相は）即刻辞任しろ」と言わずに、もう少し、度量というか余裕を見せてほしかった。そろそろ、ねちっこく細かいところばかりをつついているイメージを払拭した方がいい（先のことを考えて）。
- 財務相問責決議案を提出＝首相の任命責任追及へ−野党 ：時事ドットコム
それにしても、２００８年は本当にマスコミの「麻」叩きが活発だった。特に、今回の横並びで露骨な報道は、偏向報道を指摘されることを恐れない、実に堂々としたものだった。おかげで、自分の持っている麻生首相のイメージといえば、「漢字が読めない高級バーでカップラーメンを食べた」くらいだ。前回の記事ではマスメディアの再生に賛成したが、こんなマスメディアなら一度潰れた方がいいのかもしれない。
この泥酔（？）会見問題は海外でも話題になっているようだ。そして、それが日本のマスコミのネタになっている。
- 「異様な会見」写真付き＝中川氏の物まねも−米メディア ：時事ドットコム
しかし、日本のほぼすべての新聞の一面に載るようなネタなのだから、海外がそのネタを転用しても不思議ではない。つまり、海外で話題となっているのではなくて、日本で尋常じゃないくらい騒がれているネタを転用した、海外の記事を逆輸入しただけなんじゃないだろうか（ややこしいはなしだが）。上の記事は、「なにがなんでも叩きたい」という記者の意地の悪さがにじみ出ている。
繰り返すが、自分は自民寄りでも民主寄りでもない。
「ネットはゴミ」を考えてみる
ダイヤモンドの記事で岸博幸氏が、インターネットの現状に苦言を呈した。
- 「かんぽの宿」騒動で分かった！ 賛否両論なき日本のネットはゴミの山 ：ダイヤモンド・オンライン
題からして、反響というか、批判を受けそうなものだけど、当然、それは岸氏も投稿する前から予測していたことだろう。だから、この記事を読んだ瞬間に思考停止し、脊髄反射的に批判するようでは、岸氏の言う「ゴミ」と同類になってしまう。
そこで、もう少し、真意を探ってみようと思う。
インターネットに強く、情報収拾能力がある人からみれば、この記事はナンセンスなものに見えるかもしれない。しかし、「多くの人はそのような情報収拾能力を持ち合わせていない」という前提に立てば、この記事の本質もあながち間違ってはいない（これは、決して「国民はバカである」と言っているのではない。「情報を調べる時間が十分にある人は限られる」という意味だ）。
つまり、新聞やテレビのない状況で、何が正しい情報なのかもわからず、インターネットを利用して検索したものの、上位が偏見に満ちたものだったら、国民はその情報を鵜呑みにしかねない。この状況を打開するためには、マスメディアの再生と進化が不可欠である。と言うのが岸氏の意見だ（と、思う）。
確かに、信頼できる情報源というのは必要だ（現在のマスコミが信用に足るものかどうかは置いといて）。一般人の知の集合である「Wikipedia」も、「間違いはそれほどないが、重要な情報が抜け落ちていることが多い」と指摘されたことがある。Wikipedia自身、医療項目などには注意書きがあるが、多くの人はそれをあまり気にしないだろう。結局、インターネットにおいて、何が正しくて、何が間違いなのかの判断は、個々のメディア・リテラシーに委ねられている。
また、ネット上で議論する場合でも、参加者が多くなればなるほど、議論することが難しくなる。次から次へと、意見が書かれていくからだ。中には十分吟味してある質の高い意見や批判があるかもしれないが、ほとんどは、流れをみてコメントするだけの「ゴミ」だ。少なくとも、既出の批判を繰り返すだけのコメントは「ゴミ」と断言できるだろう。コメントにモデレーション（コメントの評価）を導入すれば、ある程度ゴミをカットできるが、そうすると、多数派の意見しか表示されなくなってしまう。また、よく考えずに気軽に（無責任に）モデレーションできるネット上においては、誤った意見でも、評価されれば、多くの人はそれが正しいと誤解してしまう（これはあくまでも短所であって、モデレーション自体を否定するものではない）。議論が十分にされないまま、意見が偏れば、それが積み重なって、まるでネット上での常識のように感じてしまうのだ。
だから、岸氏は「ネットは基本的にゴミ溜め」と、バッサリ言った。それは、「例え正しい意見であっても、注目されなければ無価値である」ということだ。じゃあ、このブログもゴミなのか。そうである気もしないでもないが、一応、それは違うと言っておく。一見、このブログは「個人ニュースサイト」のように見えるけど、自分の認識では「公開ノート」といった感じだ。公開している以上、間違ったことは書きたくないから、できるかぎり裏をとり、よく調べようとする、そうすることで、自分の考えが少しずつ固まっていくのだ。ブログはその手段に過ぎない。だから、自分にとっては、無価値ではない（・・・ゴミを量産してすみません）。
大麻、規制派vs解禁派の「よくある議論」テンプレート
さまざまな掲示板で行われている、大麻の議論を傍観していると、ほとんど同じようなものであることに気付いた（と、思っている人は自分だけではないはず）。内容が深いようでも、ほとんどの議論は実はこれの繰り返しだったりする。
先に注意。
自分は大麻解禁派だ。解禁派である理由は、大麻取締法の根拠が理解できないから。だから、誰かが納得のいく、規制すべき合理的理由を示してくれるなら、規制派になるかもしれない。
また、ここでの大麻の認識は以下の関連記事にもとづいている（できるかぎり中立的な立場から書こうとしたら、バリバリ解禁派の主張をまとめあげてしまった）。
- 大麻について（関連記事）
議論において、根拠のない意見ほど無意味なものは無い。実際に非犯罪化した国はいくらでもある。それらの国を参考にしてみるといい。例えば、非犯罪化したイギリス（※）では大麻ユーザーはなぜか減少した。これは、ドラッグのコントロールに必要なのは厳罰ではなくて、誇張や嘘のない正しい教育だということになる。
（※.イギリスでは、2009年1月最終週より、再び罰則が強化された）
- イギリスの若者たち、カナビスはタバコみたいでヤ〜メた ：カナビス・スタディハウス
- イギリスのカナビス使用、ダウングレード後の減少が続く ：カナビス・スタディハウス
- イギリス内務省、カナビスの効力に関するゴミ研究 ：カナビス・スタディハウス
それだけの理由で、人生を台無しにするほどの罰を与える意味はあるのだろうか。よく、「少量の酒は寿命を伸ばす」なんて理由でアルコールを擁護する人がいるけど、急性アルコール中毒で救急搬送される人は年間12000人を超えている。また、2006年の飲酒運転の事故発生件数は912件（死者数は26名）である。ちなみに、大麻は、難病を含む多くの疾患に有効で、副作用もほとんどない。さらに、アルツハイマー病予防効果や脳神経の発達促進効果を示唆する研究報告もある。致死性も皆無で、大麻の過剰摂取による中毒死は報告されていない。また、2004年時点で大麻による二次犯罪は一例も報告されていない。
- 年末・年始の急性アルコール中毒に注意！飲み過ぎ危険！！ ：東京消防庁
- 飲酒運転 あなたも同罪です！！ ：警視庁
- カナビスとカナビノイドの臨床応用 ：カナビス・スタディハウス
- カナビスと脳に関する最新の研究 ：カナビス・スタディハウス
- 「ダメ。ゼッタイ。」の大麻に関する見解には根拠がない ―情報公開請求から明らかに ：カンナビスト
この意見は、典型的な「論点のすり替え」だ。この議論において、大麻の必要性は関係ない。生きる上で必要ないものなど挙げたらキリがない。それらすべてを税金をかけて規制するべきだとでもいうのだろうか。事実、大麻取締法の目的は、取締官の職を確保するのと、天下り機関である麻薬・覚せい剤乱用防止センターの存在意義を示すことでしかない。「合法化するメリット」よりも「違法にしておくデメリット」の方がはるかに大きいのだ。多額の税金と使命を受けた警察は今日も黙々と「無害の人々」を検挙し続けている。
ここまで言わせれば勝ったも同然だ（勝つってのも何か変だけど）。大抵は、このあとに、「それが嫌なら法律を変えればいい」と続く。このような台詞が出てくること自体、大麻取締法に立法根拠がないということを示している。当然これは憲法１３条に反しているので違憲だ。ちなみに、アメリカでは遠慮なく法律改正の動きが活発化している。
- オバマ新政権に求めるもの「大麻合法化」がトップ（関連記事）
（おそらく、どこの議論でもこの様な流れになると思う）
あとがき
本当は読者を説得しても無意味なことくらい分かっている（諸悪の根源は司法だから）。でも、マスコミは今年も大麻ムーブメントを起こすべく必死に報道しまくっているので、それに乗ってみた。もしかしたら、くどいくらい繰り返されるマスコミの大麻報道の真意は、「はやく真実に気付け」ってことなのかもしれない。あからさまに大麻を否定することで、国民の関心を大麻に向けさせ、国家権力に逆らわずに国民の目を覚まさせるなんて実に利口なやり方だ。
関連記事
大麻、日本と世界の差
タイミングを合わせるように、力士と水泳選手の大麻使用が発覚した。
若麒麟とフェルプスだ。
一人は解雇され、その上、大臣に「処分、軽すぎる」と非難された。もう一人は、国際水連が擁護するばかりか、米オリンピック委員会が自身の過ちを認め謝罪した点を好意的に評価した。
- 若麒麟解雇「処分、軽すぎる」 塩谷文科相 ：asahi.com
- フェルプスが反省の弁 国際水連は擁護 ：47NEWS
- 競泳男子フェルプス、英紙の大麻疑惑報道受け謝罪 ：CNN.co.jp
日本流大麻報道といえば、家族や親戚、はては友人やご近所までもが涙を流すほど徹底的に叩き潰すものだが、世界ではそんなクレイジーなジャパニーズカルチャーがむしろネタになるほど。
- Japan frets over growing marijuana problem ：guardian.co.uk
２００８年に大麻所持等で検挙された人は延べ３０００人以上（実質２７７８人）。「大麻は悪である」とマスコミを利用してセンセーショナルに報道し、莫大な税金と人員を導入して「無害な人々」を片っ端からしょっぴく国家権力の姿に、かの亡国を重ね見る。
大麻使用発覚によりフェルプスと契約を打ちきった企業はケロッグ社だけだったそうだ。そして、契約を打ちきったことが国民の反感を買い、ケロッグ社の不買運動にまで発展しているという。
中国のサイト、オバマ大統領就任演説の一部をカット
アメリカ史上初の黒人大統領であり、史上最も注目を集めている、オバマ新大統領の就任演説を、中国のサイトは、一部不都合な部分をカットして翻訳掲載した。
- 中国のサイト、米大統領就任演説を「共産主義」など削除し翻訳 ：ロイター
- オバマ米大統領、就任演説全文（和文） ：YOMIURI ONLINE
不都合な言葉を削除して翻訳掲載したのは、中国で大手のポータルサイト「新浪（シナ）」と「捜狐（ソウフ）」。
「汚職や欺き、異議の抑圧によって権力にしがみつく者たちは、歴史の流れに外れている。しかし、その拳を下ろすなら、われわれは手を差し伸べる」の部分を削除するあたり、心当たりでもあるのだろうか。
「経済は一流でも、政治は三流」とは日本に向けられた言葉だけど、まったくそのまま中国にも当てはまりそうだ。中国は2007年にGDPがドイツを抜いて世界３位になった。今後５０年は、アメリカを抜いて世界一となる中国が世界経済を牽引すると言われている。
日本もこれからは、中国やインドと（EUのような）盛んな経済交流が求められるが、やはり、中国の政治を変えるためには内部のエネルギーだけにまかせていてはいけないと思う。
（日本もアメリカのような大統領制にしなければ、官僚搾取の構図はなくならないのかなぁ）
関連記事
オバマ新政権に求めるもの「大麻合法化」がトップ
アメリカには、個々が政治的意見を述べたり、アクションを起こすことができる、非営利のSNSがある。それが、「Change.org」だ。
このサイトは、政府に提案する市民のアイディアが掲載されており、一人一人がそれらのアイディアに投票することができる。そのなかで、トップの注目を集めたのが「大麻の医療およびレクリエーション目的の使用の合法化」だった。
- オバマ新政権へのチェンジ・アイデア カナビスの合法化が断然ＴＯＰ ：カナビス・スタディハウス
- Legalize the Medicinal and Recreational Use of Marijuana ：Change.org
たぶん、多くの日本人はこう思っているだろう。
「投票を呼びかけた"大麻の非犯罪化を主張するサイト"が多くの人の票を集めたのだろう。でなきゃ、大麻が認められるなんて奇跡が起こるはずがない」と。
しかし、この流れは今に起こったことではなく、大統領選挙と同時に行われた住民投票ではっきりとしていたのだ。
- 住民投票、ドラッグ戦争主義を拒絶 ：カナビス・スタディハウス
事実を述べるなら、大麻は覚醒剤の踏み台にはならず、癌になることもなく、精神病になることもなく、さらに、アスピリンにとって代わるほどの有用性を持ち、副作用のなさも漢方薬並という、まさに「神の草」と言ってもいいくらいの自然の植物だ。それを、1973年以来、合計5000億ドルという莫大な税金をかけて押さえつけてきたというのだから、国民が反対するのも無理はない、むしろ遅すぎるくらいだ。
この大麻の認識は、決して偏ったものではない。多くのアメリカ人が、それに気づき始めたのだ。
- 大麻について（関連記事）
20日に大統領に就任するオバマ氏も、一時は大麻非犯罪化を支持するような発言を行っていた（選挙活動によってトーンダウンしてしまったが）。彼もこの結果は無視できないだろう。ついに、世界に大麻規制を押しつけた張本人アメリカが大麻の容認に向かい出したのだ。（一方、日本は逆走していた）
- アメリカ大統領選のオバマ候補、カナビス法の非犯罪化を支持 ：カナビス・スタディハウス
ちなみに、大麻の非犯罪化を支持している著名人は、オバマ氏の他に、中南米３ヶ国の元大統領や経済界の重鎮ミルトン・フリードマン（故人）が、医療大麻の合法化に関しては、アメリカのネット上で絶大な人気を誇る共和党議員ロン・ポールなどがいる。
- Latin American Panel Calls U.S. Drug War a Failure ：WSJ.com（Wall Street Journal）
- マリファナ禁止法は失敗 ：カナビス・スタディハウス
- Federal Medical Marijuana Bill Introduced by Rep. Ron Paul ：NORML
オバマ大統領の公式サイト「Change.gov」でも「Ending Marijuana Prohibition（マリファナ禁止法の終わり）」がトップだった。
関連記事
大麻が非犯罪化されるのも時間の問題？
最近はだいぶ落ち着いてきた気がする「大麻報道」。マスコミは100年に一度の金融危機の方に話題が傾いているため、ここで、一度振り返ってまとめてみるのもいい頃合いだろう。
自分は、大麻が非犯罪化、もしくは、罰則が軽減されるのは遠い先のことではないと考えている。
頭がいい人の条件
GIGAZINEに、次のような記事があった。
Google世代にとって暗記は時間の無駄 ：GIGAZINE
ドン・タプスコット（Don Tapscott）氏曰く、「GoogleやWikipediaなどでいつでも簡単に入手できる情報を、わざわざ暗記するのは時間の無駄」とのこと。確かに、今のご時世、宿題やレポートの模範解答はインターネットを利用して簡単に得ることができる（一昔前も、図書館で仕入れたネタを"丸写し"するのが定石だったが）。かつては、知識があることが頭のいい人の条件だったけど、今となってはそうでなくなったのかもしれない。
そこで、自分なりに頭がいい人について、考えてみた。
大麻について
最近、有名大学の学生が、大麻の所持、及び栽培を行っていたとして、逮捕される例が相次いでいる。
そんな大麻について、いろいろと調べてみた。
日本と韓国の軍事力の比較
日本の教科書に「竹島は日本の領土」と記載することを決定したために、一部の韓国人や日本人が過激に盛り上がっている。
そして、このような論争が起こると必ず次の質問をする人がでてくる。
「日本と韓国が戦争したらどっちが勝つの？」
当然、戦争が起こらないにこしたことはないし、日韓双方の過激発言も控えてほしいと思う人もたくさんいることだろう。ただ、気になってしまっては回答を得るまで納得できないのもわかる。その疑問に、韓国三大紙のひとつ朝鮮日報が答えた。
